会社概要Company
すべての人の
「観たい」「聴きたい」を
叶えたい。
すべての人の「観たい、聴きたい」を叶えるため、
ドローンとソフトウェアの力を結集し、
空そして宇宙に新たな映像・音響の世界を創造します。
About UsRed Dot Drone Japan
事業と社名の由来
株式会社Red Dot Drone Japanは大阪市に本社を置くドローンのソフトウェア開発会社です。
安全・簡単なドローン作業を実現するためのソフトウェアを開発しており、当社開発のアプリと電話回線や低軌道衛星通信を組み合わせることで数千キロ離れた場所にあるドローンでも操縦を可能にする「ドローンの遠隔操縦」や、サッカーなどのフィールドスポーツで選手の行動解析に活用可能な、ドローンからの映像を簡単に撮影できるアプリ「Sky Coach」を提供しています。また、ドローンからの映像を活用して、検出、分析、解析、データ可視化を行い、より価値の高い映像を提供しています。
「Red Dot Drone」は2人の日本人がシンガポールで創業しました。
シンガポールは過去にマレーシアから独立した際に「赤い小さい点=Red Dot」と呼ばれてきました。それに反発して奮起し今の繁栄があるのですが、その物理的な制約があるにもかかわらず成功を収めてきたことから、今では「Red Dot」は誇りある言葉とされています。
日の丸にも同様に赤い点があり、日本も小さな国ですが世界に影響を与える存在であると私たちは考えておりこれらの意味を込め私たちの会社名を「Red Dot Drone」と名付け、日本の法人名を「株式会社 Red Dot Drone Japan」とすることにしました。
ちなみにシンガポール法人は「Red Dot Drone PTE. LTD.」です。
ドローンは空撮だけではなく、観光、スポーツ、物流、建築、農業、点検、警備、災害、など、さまざまな分野での活用が期待される新たな道具です。
シンガポール法人と共に、アジア、そして世界へ向けたドローンのソフトウェアを提供していきます。
Company Profile会社概要
会社名 | 株式会社 Red Dot Drone Japan |
---|---|
代表者 | 代表取締役 三浦 望 |
事業概要 | ドローンに関するソフトウェア開発事業 |
設 立 | 2019 年 11 月 27 日 |
資本金 | 37,965 千円 |
従業員 | 10 名 |
U R L | https://reddotdrone.jp/ |
所在地 |
|
パートナー |
Company History沿革
- 2017.2
- シンガポールのインキュベーション施設「BLOCK71 Singapore」で Red Dot Drone Pte.Ltd.(シンガポール法人)を設立
- 2019.11
- 京都市下京区のシェアオフィス「GROVING BASE」で株式会社Red Dot Drone Japan(日本法人)を設立
- 2020.4
- NEDO運航管理システム開発 地域実装コンソーシアムの兵庫コンソーシアムとして参加
- 2021.3
- 令和3年度 兵庫県ドローン先行的利活用事業に採択
- 2021.10
- 第1期サンガスタジアム・イノベーション・フィールド実証支援事業に採択
- 2022.4
- 大阪市住之江区のATCのインキュベーション施設「TEQS」に移転
- 2022.6
- 令和4年度 兵庫県ドローン先行的利活用事業に採択
- 2022.7
- 公益財団法人大阪産業局5Gビジネス開発補助金事業に採択
- 令和4年度 東京都 ドローンを活用したアクセシブル・ツーリズム推進に係る企画運営業務委託を受注
- 2022.9
- 第2期サンガスタジアム・イノベーション・フィールド実証支援事業に採択
- 日本政策金融公庫より融資実行
- 2022.11
- DRONE FUND株式会社、株式会社リバネスキャピタル出資
- 2023.3
- 楽天モバイル、楽天ヴィッセル神戸、神戸市、神戸旅行を疑似体験できる「ドローン遠隔旅行」の実証実験をサポート 遠隔操作とARの実装を担当
- 令和5年度 東京都 ドローンを活用したアクセシブル・ツーリズム推進に係る企画運営業務委託を受注
- 2023.7
- 第3期サンガスタジアム・イノベーション・フィールド実証支援事業に採択
- 2023.11
- 大阪市住之江区のATCのインキュベーション施設「TEQS」内で移転
- 2024.3
- 日本国際博覧会 大阪ヘルスケアパビリオン「展示出展ゾーン」出展決定
- 2024.4
- 国土交通省 中小企業イノベーション創出推進事業 国際競争力強化に資する交通基盤づくりに向けた技術の開発・実証 3社共同提案が採択
- 2024.6
- ネクシオン株式会社、One ip弁理士法人、リビングイメージ株式会社から出資
- 2024.8
- Webサイト公開
- 2024.10
- 公益財団法人大阪産業局5Gビジネス開発補助金事業に採択